「Windows 10 バージョン 2004」（May 2020 Update）には、「望ましくない可能性のあるアプリ」をブロックする機能が備わっているが、初期状態では有効になっておらず、ユーザー側で機能をONにする必要があった。Microsoftはユーザーのシステムを保護するため、この機能を2021年8月初旬からデフォルトで有効化する方針だ。
「望ましくない可能性のあるアプリ」（Potentially Unwanted Application、PUA）は「潜在的に迷惑なプログラム」（Potentially Unwanted Program、PUP）とも呼ばれ、Microsoftの定義によると、以下のタイプのアプリを指す。これらはセキュリティを脅かすマルウェアとはいえないが、迷惑で煩わしく、ときにシステムのパフォーマンスを損なうこともあり、大半のユーザーはインストールを望んでいない。
・広告：製品内ではないところ（デスクトップへのポップアップなど）で広告や宣伝を行ったり、他の製品やサービスに関するアンケートを強要するアプリ。Webページに広告を挿入するソフトも含む
・Torrent（エンタープライズのみ）：P2Pファイル共有に関するもの
・クリプトマイニング：デバイスのリソースを使用して暗号資産（Bitcoinなど）の採掘を行うもの
・バンドル：その製品の実行に必要のない他社製品のソフトのインストールを進めてくるアプリ
・マーケティング：マーケティング調査のためにユーザーの行動を監視し、その製品以外のアプリケーションやサービスに送信するソフト
・ごまかし：セキュリティ製品がインストールされていることを検知して、検出を回避しようとするソフト
・悪評：セキュリティ業界での評判がよくないアプリ。信頼できるセキュリティプロバイダーが悪質であると検出するアプリ
この機能が有効化されると、「Windowsセキュリティ」アプリの［アプリとブラウザーコントロール」セクションにある［評価ベースの保護］オプションがONになる。
8月のWindows Updateで有効化された。
